モチベーションの向上とは、社員が積極的に仕事に取り組み、そのことにより高い満足度が得られることを指しますが、ワーク･ライフ･バランスと社員のモチベーションについて海外では様々な研究がなされています。
①企業が仕事と家庭の両立支援を行わないことが生産性、離職率に悪影響をもたらす、②両立支援策を実施することが病気による欠勤の減少、士気の向上、企業に不可欠な技能･知識を蓄積した社員がライバル企業へ流出することの防止につながる、③社員に労働時間の最大限の裁量を持たせる柔軟な勤務制度が欠勤を減少させるという論文が発表されています。
いずれもワーク･ライフ･バランスの関連制度が欠勤･離職率にもたらす影響に注目しており、欠勤･離職率を用いた間接的なモチベーションの測定が行われてきました。
国内では、①両立支援策が働きがいに影響をもたらす、②支援策単独では社員の活性化に繋がらないものの、広範な施策で女性活用を推進している企業では女性だけでなく、男性社員の働く意欲や満足度についても、プラスの相互作用が認められる、などの研究成果が発表されています。